原価計算基準～費目別計算

【解答】×

【根拠】原価計算基準１０費目別計算における原価要素の分類

費目別計算においては，原価要素を，原則として，形態別分類を基礎とし，これを直接費と間接費とに大別し，さらに必要に応じ機能別分類を加味して，たとえば次のように分類する。（以下略）

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【解答】〇

【根拠】原価計算基準１１材料費計算

(１)略
(２)材料の実際の消費量は，原則として継続記録法によって計算する。ただし，材料であって，その消費量を継続記録法によって計算することが困難なもの又はその必要のないものについては，たな卸計算法を適用することができる。

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【解答】×

【根拠】原価計算基準１１材料費計算

(四)材料の購入原価は，原則として実際の購入原価とし，次のいずれかの金額によって計算する。
１ 購入代価に買入手数料，引取運賃，荷役費，保険料，関税等材料買入に要した引取費用を加算した金額
２ 購入代価に引取費用ならびに購入事務，検収，整理，選別，手入，保管等に要した費用（引取費用と合わせて以下これを「材料副費」という。）を加算した金額。ただし，必要ある場合には，引取費用以外の材料副費の一部を購入代価に加算しないことができる。
購入代価に加算する材料副費の一部又は全部は，これを予定配賦率によって計算することができる。予定配賦率は，一定期間の材料副費の予定総額を，その期間における材料の予定購入代価又は予定購入数量の総額をもって除して算定する。ただし，購入事務費，検収費，整理費，選別費，手入費，保管費等については，それぞれに適当な予定配賦率を設定することができる。
材料副費の一部を材料の購入原価に算入しない場合には，これを間接経費に属する項目とし又は材料費に配賦する。
購入した材料に対して値引又は割戻等を受けたときは，これを材料の購入原価から控除する。ただし，値引又は割戻等が材料消費後に判明した場合には，これを同種材料の購入原価から控除し，値引又は割戻等を受けた材料が判明しない場合には，これを当期の材料副費等から控除し，又はその他適当な方法によって処理することができる。
材料の購入原価は，必要ある場合には，予定価格等をもって計算することができる。
他工場からの振替製品の受入価格は，必要ある場合には，正常市価によることができる。

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【解答】〇

【根拠】原価計算基準１１材料費計算

(四)中略
購入した材料に対して値引又は割戻等を受けたときは，これを材料の購入原価から控除する。ただし，値引又は割戻等が材料消費後に判明した場合には，これを同種材料の購入原価から控除し，値引又は割戻等を受けた材料が判明しない場合には，これを当期の材料副費等から控除し，又はその他適当な方法によって処理することができる。

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【解答】×

【根拠】原価計算基準１２労務費計算

１２労務費計算
(１)直接賃金等であって，作業時間又は作業量の測定を行なう労務費は，実際の作業時間又は作業量に賃率を乗じて計算する。賃率は，実際の個別賃率又は，職場もしくは作業区分ごとの平均賃率による。平均賃率は，必要ある場合には，予定平均賃率をもって計算することができる。
直接賃金等は，必要ある場合には，当該原価計算期間の負担に属する要支払額をもって計算することができる。
(２)間接労務費であって，間接工賃金，給料，賞与手当等は，原則として当該原価計算期間の負担に属する要支払額をもって計算する。

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【解答】〇

【根拠】原価計算基準１２労務費計算（前掲）

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【解答】×

【根拠】原価計算基準１３経費計算

１３経費計算
(１)経費は，原則として当該原価計算期間の実際の発生額をもって計算する。ただし，必要ある場合には，予定価格又は予定額をもって計算することができる。
(２)減価償却費，不動産賃借料等であって，数ヶ月分を一時に総括的に計算し又は支払う経費については，これを月割り計算する。
(３)電力料，ガス代，水道料等であって，消費量を計量できる経費については，その実際消費量に基づいて計算する。

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